誰がなる次の東京都知事
― 2014年は意外な人物が当選 ―

猪瀬直樹前都知事の退任に伴い、２月９日に投開票が行なわれる「東京都知事選」の結果予測をお届けいたします。
６年後のオリンピックを控えて重要なので、東京都民がどのように１票を投じ、誰が当選するのかリーディングしてみました。
ただし、告示前（２３日告示されました）の現時点では、誰が当選するかは暫定的な回答になります。
※2014.02.10付記：結果は内容とは異なりましたが、占星学的な理由は２点、いずれ「レクチャールーム」にアップし明確にします。
※2014.02.24付記：「東京都知事選2014の顛末」をアップ。

《 信用できないマスコミ 》

ということで「速報」を起草していましたが、アップが遅れてしまいました。
東京から離れた福岡では、東京都知事選の細かな情報が入りません。
全国系のＴＶニュースはもちろん、ネットニュースでも、概要しかみえてこないのです。
もっとも、新聞やテレビの報道自体に、信用できない一面がありますので、誰がどんな立場で立候補したのか、ファクト（事実）のみしか参考にできません。
先の「特定秘密保護法」の報道もそうでした。
新聞社やテレビ局には、さまざまな思惑やしがらみがあって、国民が客観的に判断できる情報を流していませんでした。
結局、自分たちマスコミや、反国家勢力に都合のいい情報を垂れ流し、国民の判断を誘導し、扇動する、偏った視点からの報道になっていました。
どこかの新聞社のドンが、かつて「ポピュリズム（大衆主義）」に反対する本を出しましたが、まずは自分たちマスコミが、国民大衆が正しい判断ができるように、客観的な情報を提供したうえでなければ、安易に「ポピュリズム」を批判するのは自己矛盾です。
彼にかぎらず、現在のマスコミは、「国民は（無知だから）、自分たち（の考え）に都合がいいように誘導する」といった旧い感覚が残っているようです。
残念ながら、もはや国民（の多く）はダマされません。
なぜなら、中国の実状を伝えられない在中特派員や、議員や官僚からしか情報をもらえない記者よりも、国民は、はるかに多くの情報をネットから吸収し、信用できるか取捨選択し、正しい判断ができるようになっています。
つい過日、あまりにもブザマな民主党（素人）政権の売国的な政策を体験してきたことも、その一つですが、ネットによって、「自分の頭で判断し、時代のリーダーとして意志を持つ」という宝瓶宮時代の個々人に必要なスタンスを培いつつあるようです。

One-Point ◆ そのことに気づいていないのが、マスコミです。また、マスコミの報道は「正しい」と信じ込んでいる旧態依然の人々や、ネットで広く情報に接していない「情報鎖国」の状態にある一部の人々だけです。ネットは宝瓶宮時代のメディアなので、時代の「真実」が秘められています。若い人ほどそのようなネットに接していますので、玉石混交の情報から「事実」をチョイスする能力を経験的に培いつつあります。

《 ポピュリズムは「正しい」 》

自由民主主義の世の中では、「ポピュリズム（大衆主義）」こそ原点です。
極論すれば、大衆に「迎合」しないで、一部の傲慢な政治家やマスコミのように、無視して上からモノをいい扇動するということは、どこかの国のように一党独裁の国家体制を意味します。
つまり、国民を「愚衆」とみるから「ポピュリズム」は「悪」と断じざるをえないのであって、どこかの国と違い精神的に「民度」の高い日本は、その辺の記者よりも、はるかに「賢衆」へと変貌しつつあります。
そのため、「ポピュリズム」そのものを問題視するのではなく、「民度」を見なければ本質を見誤ってしまいます。
それはともかく、「東京都知事選」の報道においても、先の「特定秘密保護法」にトンチンカンな総反対する偏向報道と同様のことが起こりかねません。
これまでの傾向からいえば、自分たちの立場に都合がよく、反国家や反権力につながる「脱原発」を訴える候補者を、一見、「平等」を装いながら好意的に取り上げることが起こりそうです。
もっとも、マスコミに言わせれば、他党だった「首相経験者」（いずれも山羊宮）の二人がタッグを組むというニュース・バリュー（話題性）があるからといった大義名分を持ちだしたり、先日、自民党を離党したばかりの「閣僚経験者」（射手宮）が、滑稽にも自民党の推薦を受けるという面白さもあって、「二大対決」かのように報道しているのだというでしょう。
ただし、いくらマスコミが自分たちの考えやまたニュース・バリューの名目で、二人の候補者を大きく取り上げて「二大対決」かのように煽っても、そういったところに東京都民の関心や判断基準があるとはかぎりません。
誰が都知事になったら東京は良くなるのか、日本の首都・東京の顔としてふさわしいか、マスコミとは別のところに関心を持って判断基準にします。
もはや、マニフェストに騙されて、かつて「民主党政権」を選んだようなヘマは、良識ある国民ならしないのです。

One-Point ◆ つまり、公平を装いつつ自分たちに都合のよい立場や考えからしか報道しないマスコミとは乖離した立場から、東京都民は判断します。ニュース・バリューで１票を投じるわけではないのです。マスコミ自体がポピュリズム（大衆主義）を受け入れ、国民大衆が知りたい事実を客観的に伝えなければ、ますますＴＶや新聞から大衆が離れていくのは当然です。

《 意外なリーディングの結果 》

さて、マスコミを問題にしたのは理由があります。
東京都知事選をリーディングした結果は、意外なものでした。
昨年２０１３年１２月に猪瀬知事の退任が決まり、都知事選の日程が取り沙汰されると、すぐにホロスコープを出してみました。
その時点では、かつての都知事選に立候補したことがある「閣僚経験者」（射手宮）と「県知事経験者」（乙女宮）の二人が立候補するのではないかと報じられていました。
アタマの格好がどこかよく似ている気がします。
失礼！
選挙のホロスコープでは、ふつう「保守系」か「革新系」か、あるいは選挙の争点に「賛成派」か「反対派」か、そのどちらに票が流れるのかが象わされます。
それによって立候補者の中から、「誰」が当選するのかが分かるのです。
しかし、今回の東京都知事選のホロスコープは違いました。
「自民党」でもなく「民主党」でもなく、かといって「公明党」でも「共産党」でもなく、今までにない、まったく違ったものだったのです。
票の流れが、どこの政党にも該当しないのでは「保留」にするしかありません。
１２月の時点でアップを諦めました。
ところが年が明けて、思わぬニュースが飛び込んできました。
「元幕僚長」（蟹宮）が、１月７日に立候補表明の記者会見を予定しているというのです。
にわかには信じられませんでしたが、納得しました。
実は、「警察」か「自衛隊」、または広く解釈して「防災組織」の「ＴＯＰ」に票が流れることを、選挙当日の星は象わしていたからです。

One-Point ◆ 何度か読み返してみましたが、やはり「自民党」でも「民主党」でもありません。告示前の現時点では、立候補表明者の中では一人しか該当する人がいないのです。「当たる・当たらない」に関係なく、いつもどおり「リーディングの事実」をそのままお伝えするしかありません。

《 都知事選のホロスコープ 》

これまで日本の常識からは、元自衛隊のＴＯＰが「首都の顔」になるのは考えられない事態です。
しかし、このサイトで再三述べている現在の星のディレクションからは、ありえない結果ではないのです。
なぜなら、昨今は、「組織運営変革の深化」のディレクションの真っ最中だからです。
現在の第１次「組織運営変革の深化」のディレクションは、今年２０１４年１２月まで続きます。
一緒にしては申し訳ありませんが、「サシハラ天下と莉乃「野望」」でもお伝えしたように、ＡＫＢ総選挙でも大方の予想を裏切り、アイドルならぬアイドル・オタクでＨＫＴ４８劇場支配人兼任の指原莉乃が１位になりました。
「組織運営の変革」は、ＡＫＢグループにも起こっていたのです。
ましてや、それ以上に影響を受ける立場の東京都に起こらないとはいえません。
ご参考に、東京都知事選のホロスコープを掲載しておきます。

One-Point ◆ 都知事選の情報が届きにくい福岡からみるかぎり、件の人物は、マスコミでは当選者圏外の「泡沫候補」扱いのように見受けられます。「選挙は水もの」といわれるように、現実的には結果が定まってみなければ分かりませんが、それを超えて将来の傾向や動向をリーディングするのが、「宇宙の流れ」を読む宝瓶宮占星学の「星のディレクション」です。

《 「脱原発」の危険性 》

マスコミが煽る候補者は、いずれも「脱原発」を掲げます。
しかし、ホロスコープをみるかぎり、東京都民の民意は、さほど両者を支持していません。
投票日当日、幾分、「気まぐれ」さが現われるものの、東京都民が最後に支持するのは、「警察」や「自衛隊」、もしくは「防災」の関係者か、そういった選挙公約を掲げた人です。
大きな視点からみれば、確かに「脱原発」も「防災」が争点だとはいえます。
しかし、それ以上に「脱原発」が逆にキケンな状況を生みかねないのは、「脱原発」は日本を貶めようとする国々や人々の思うつぼで、彼らが密かにほくそ笑む政策だからです。
そのポイントは、次の２点です。
１つは、「脱原発」を決定した場合、次の電力安定供給が確立するまで、火力発電に頼るしかなく、その間、毎日１００億円規模の石油燃料費を日本は支出し続けなければならないという試算があります。
試算の当否はともかく、年単位でみると３兆円を超える膨大な金額で、それが何年間も続きます。
当然、日本は経済的ダメージを受けざるをえません。
それは何を意味するのでしょうか。
中国をみても分かるように、経済力の裏付けがあって、はじめて「国威」や「軍事力」が得られます。
かつての東西冷戦時代、ソ連はアメリカとの熾烈な軍事力競争を行ないましたが、結局、経済的にも技術的にもアメリカに追いつけず、膨大な軍事支出によってソ連は疲弊し、白旗を揚げました。
中国は、何よりもそのことをよく知っているのです。
そのため彼らは、当時、「白い猫でも黒い猫でもネズミをとるのが良い猫だ」と、まず経済力をつけることに方向転換をしました。
その結果、現在、世界第２位の「経済力（国威と軍事力）」を身に付けました。
それによって、周辺国の領土簒奪を図り、覇権主義の横暴に出ているのです。
彼らにとって、「脱原発」による日本の膨大な経済支出継続は、相対的に中国の世界的なプレゼンス・アップを意味しますので、願ったり適ったりなのです。
もう１つの理由は、原発を持ち続けることは国防に役立ちます。
もし、アメリカが中立に方向転換をしたり、最悪、手を引くなど国際関係急変の折には、「いつでも大量の核兵器を持てる」ことを意味するからです。
他の国とは違って、日本は高い技術力を持ちます。
実際には作らなくても、その可能性を残しておくだけで防衛力になるのは常識です。
要は、「脱原発」は、日本の経済力と防衛力を損ない、東アジアにおける相対的なプレゼンスの低下を招きます。
日本に敵対する他国に利する政策なので、反日マスコミほど「国民の安全」という大義名分を持ちだして、当然のように煽り、「脱原発」の立候補者を（好意的に）報道して宣伝するという図式があります。

One-Point ◆ 太平洋の西半分を支配し、アメリカとの世界二分化を狙う中国は、その可能性への一歩前進となるために、万々歳の政策なのが日本の「脱原発」です。アメリカも他人事と悠長に構えていると、二分化した次には自国が中国の標的になることに気づかなければなりません。そういった観点からも、東京都民が誰を選択するのかは大きな意味を持ちます。

【↑上に戻る】